月: 2016年10月

全身写真を撮影すると姿勢が崩れているらしい。だがやっかいなことにどう崩れているのかがわからない。背伸びをして写真を撮影すると少しはマシになるが安定はしない。基礎ができていないのに無理矢理背を伸ばしている感じだ。ということで、基本の立ち方について調べてみた。

基本の立ち方

実は背中が尻よりも後ろに来るのが正しい姿勢らしい。背中（A）を湾曲させるのだが、だらっとした姿勢を続けているとすぐに湾曲を作るのは難しい。感覚としては反り返っているような感じになってしまう。そもそも背中の筋肉が弱いということだから、背筋のトレーニングをやっておくと正しい姿勢を作るのに役立つ。

この湾曲がきれいに作れると首（B）が斜めになる。このとき重心はかかとあたりに乗ることになる。一度つま先立ちしてみて足をおろすと正しい重心になるとされている。

さらに肩を開いて背中の上部に力を入れる。肩を後ろに引くのが正しい姿勢である。

次いに腹筋に力を入れる。へそが一番前に出るのだからそのままではおなかを突き出すことになる。ちょっとへこませるような感じだ。

次は脚だ。まず肩幅で立つのだが、そもそも何が肩幅なのかがわからない。骨盤の部分（C）から大腿骨が伸びている。これが膝に向かってまっすぐに伸びたのが「正しい」立ち方である。外腿に力を入れる感覚で立つときれいなパンツのシルエットを作ることができるのだが、人によっては外腿で支える「がに股」の人がいるということだ。

前から見た場合にはこれでまっすぐな脚が作れるんのだが、実は足がまっすぐになっているかはわからない。つま先が上がらなければ膝が伸びていない。膝を後ろに引くような感覚にして横からみるとそれが「まっすぐ」だったりするようだ。

横から見ると踵→膝→腰→胸→首とまっすぐになっていないことが分かる。実は少しずつS字に傾きながら重力を支えているようである。

モデルのポージングを実践する

基本的にここまでができると次に進める。次にポージングを実習する。

この姿勢、傾きが多いようだが、実はまっすぐに立っている。ポイントになるのは上半身だ。傾いているように見えても肩を引いているだけということがあり、体幹はまっすぐになっている。ただ、これだと退屈なので脚の重心をやや動かしたりする。基本的に膝は引き気味になっていて、足をあげている側の膝を前に出すようにするとよい。

実は大きく肩を引いて手を動かしながら歩くのと同じ構図になっている。実際のポージングを観察すると基本の立ち方を保ったままで、重心を微妙に変えている。基本の立ち方が崩れているとどこかに無理がきてバランスが崩れる。

 

歩く

いきなりきっちりした姿勢をとることはできないし、ポージングの練習ばかりはしていられないので歩き方を練習するとよさそうだ。まず背中の湾曲を作る。次におなかを引っ込める。さらに大腿骨上部の骨頭から膝にかけて大きく脚を使うように意識するとよいらしい。このような歩き方は脚を長く見せる効果があるとされる。

 

今日の話はいささか屈折している。少しショッキングな構図を作ったほうが異常性が伝わりそうに思える。しかし、読み終えても異常さに気がつかない人も多いかもしれない。

電通の新卒社員高橋まつりさんが自殺し「一生懸命勉強したのにかわいそうだ」とか「東大まで出たのにブラック企業で働かざるを得ないとはかわいそうだ」という論評が出ている。

このためネットでは「日本でも労働規制を」という署名活動まで起きた。直感的に何か違うのではと思ったのだが、それが何なのかよくわからない。

そもそもなぜ労働時間は週に40時間程度ということになったのか調べてみた。それは１日の労働時間を8時間程度にしようというムーブメントが起きたからだ。ではなぜそうなったのか。いくつかの理由があるようだ。

労働時間が40時間程度になったのは第二次世界大戦後のことなのだそうだ。それまではヨーロッパでも労働時間はもっと長かった。だがなぜそんな動きが出たのかを書いた記事は見つけられなかった。第二次世界大戦後「人権」という概念が一般化し徐々に広まったなどと書いてあるばかりである。つまり、それは当たり前のことだとされているのだ。

まったく別のアプローチから週の労働時間を削った会社がある。それがフォードだ。フォードは自分たちの製品が「余暇」によって支えれていることを知っていた。つまり消費者がいて余暇や生活を楽しむために自動車が必要だというビジョンを持っていたのだ。そのために労働者を厚遇して余剰所得を作りなおかつ余暇の時間を作ったのである。つまり、生産者が消費者でもあるということを認識していたからこそ労働時間を削ったのである。

労働時間を規制すると人生の質が上がる。すると余暇が増えて企業も潤う。労働時間は短縮されるので時間当たりの生産性を上げてアウトプットの質を落とさないようにした。これがヨーロッパを中心に起こったことである。

また、格差縮小という動機もあったようだ。オランダは失業率を改善するためにワークシェアリングを導入して平均の労働時間を下げた。労働市場からのアウトサイダーを減らすためだと説明されている。オランダではガス田が開発され製造業が傾いた。企業の投資が資源・エネルギーセクターに流れたからなのだろう。ではなぜアウトサイダーを減らす必要があったのか。それはアウトサイダーが社会の負担になるからだ。

いずれにせよ、欧米で労働時間が削減されるのは、より快適で人間らしい生活が送りたいという欲求があったからだということがわかる。逆を言うと国民の間から「人間らしい生活を送りたい」という要望が出なければ、労働改革は進まないのである。

非民主主義国ではこれが成り立たない。例えば北朝鮮には強制労働の習慣があり、多くの国民が長時間労働で搾取されている。中には食事を与えられない人もいるそうで、仲間の死体でねずみを集めるなどというようなショッキングな話すら出回っている。このほかに海外に出稼ぎにゆかされて７割を国に搾取される人たちもいるということである。

さて、日本の事例を見てみよう。実は平均の労働時間は減少しつつある。高齢者が引退の時期を迎えて非正規に置き換わっているからである。企業は正社員を育成したがらないので、正規雇用は減りつつある。日本とアメリカを比べるとアメリカの方が平均労働時間は長い。日本人が働きすぎというのは、平均値で見ると嘘なのである。

だが、これは平均の話である。非正規が増えると管理コストは増す。それを補うために正規雇用の最下層の人たちに圧力がかかる。

ブラック企業で働かされている人は２種類いる。学生なのに飲食店などで非正規雇用に従事していて学校に行けないような人たちと、名ばかり店長のように名目上は管理職なのだが実際には末端の正社員に過ぎないような人たちだ。後者は正社員ピラミッドの最下層に位置づけられている。悪条件でパートが集まらないとこの人たちが搾取されるようになる。また「非正規への転落」を恐れて長時間労働から抜け出せない人たちもいる。

北朝鮮では長時間労働は「無理やり働かされる」ことであり強制労働とほぼ同じことなのだが、日本ではやっと正社員になれた人たちが自分から進んで入る場所だという違いがある。日本では（もし生き残れれば）賃金をもらえるという違いもある。だが、２４時間働くような環境ではお金を使うことはできないわけで、ほぼ同じことなのだ。

つまり「東大を出たのに強制労働まがいの職場しかない」わけではなく、東大を出たからこそそのような職場に入ったということがいえるのだ。故に日本では強制労働所入りが特権だとみなされていることになる。

日本人はかなり倒錯した感覚を持っているのだが、日本にいるとそのことには気がつきにくい。それどころか長時間労働を自慢する人さえいる始末である。

労働時間の議論は環境問題に似ている。よい空気の下で過ごしたいのは健康で人間的な暮らしがしたいからである。ではなぜ健康で人間的な生活がしたいのか。そこには理由はない。日本では当たり前の議論なのだが、中国ような国ではこれは当たり前ではない。

しかし、日本人は中国人を笑えない。かつて日本では喘息が起きるような地域に住むことが特権だった時代がある。製鉄所の煙は「七色の煙」と言われて繁栄のシンボルだとされていたのだ。

日本人が労働時間短縮に踏み切れないのは結局のところ、人間は労働だけでなく豊かな生活を楽しむべきだという認識が持てないからなのだ。国の政策もそれを後押ししている。

自民党が推進している労働改革には二種類ある。一つはパート労働者から社会保険料の免責特権を剥奪してパート労働者を調達しやすくしつつ社会保険料の担い手を増やそううとする＜改革＞で、もう一つは正社員の残業支払いを免除しようという＜改革＞だ。双方とも労働賃金の抑制を狙っている。

これは安部政権が企業を自分たちのスポンサーだと考えているからなのだが、実際には国と企業の利益は背反する。企業が賃金や社会保険料を支払いを抑制すると、社会が生活保障を賄わなければならないからである。これはオランダの議論を見ればわかることだ。しかし、日本ではこのような議論にはならずに場当たり的な対策が議論されるばかりだ。

しかし、日本の有権者は企業の側に立った政策を支持してしまう。労働者も個人の選択として強制労働のような状態を選好している。つまり、日本人は進んで死にたがっているという結論になってしまうのである。

たとえて言えば、日本には食べ物はないが空気がきれいな田舎でおなかをすかせて死んでゆくか、公害の中で息ができなくなって死んでゆく２つの選択肢しかないことになる。

高橋まつりさんの自殺をきっかけに日本でも労働時間に関する議論が出てきた。論点はいくつかあるようだが間違って伝わっているように思えるものも多い。そんななか、ドイツの労働時間について書いてある読売新聞の記事を見つけた。これを読んで「日本もドイツを目指すべきだ」という感想を持った人がいるようだ。

結論からいうと、日本はドイツを目指せない。記事を読むとドイツで長時間労働時間を強いると人が集まらないから、労働時間を長く設定できないと書いてある。ところが、この記事には書かれていない点もある。執筆者はドイツ在住なので知っているはずだから、書かせた側に認識がないのだろう。

ドイツの職業制度は２本立てになっている。３割は大学に進むが、その他の７割は職業教育に流れるそうだ。これをデュアルシステムと呼ぶらしい。７割は職業人としての教育を受けるのだが、社会の中で「労働の対価はどれくらいで、基本的に必要な知識は何」という知的インフラが作られていることになる。だから、労働者は会社を選ぶことができるのだ。労働者は会社を選別するので、企業は環境を整える。何も「ドイツ人の善意」がよい職場環境を作ったわけではない。

一方で高橋さんの例を見てみたい。高橋さんが「東京大学を卒業して電通に入った」ということは伝えられているが、何を専攻したのかということは伝わってこない。日本では「東大に入れるほど頭がよかった」ということは重要だが、そこで何を勉強したのかということにはほとんど意味がないとみなされるからだだろう。

週刊朝日でアルバイトをしていたことから「マスコミで働きたかった」ということは伝わって来が、電通ではネット広告の部署で金融機関向けにレポートづくりをしていたようである。もし、欧米のエージェンシーでレポートづくりをしていたとしたら、その人は「マーケティングの専門家」か「データサイエンティスト」のはずだ。

もし「データサイエンティスト」だったとすれば、いくらでも就職先はあっただろうし、ドイツのように社会が職能を意識するような社会だったらなおさらその傾向は強かったはずだ。だが「なにのためにレポートを作っているかわからない」と嘆く高橋さんにその意識はなさそうだ。

分業制の進んだアメリカで「顧客のリエゾン」が「データサイエンティスト」の真似事をすることはありえないだろう。だが、日本では「何を勉強したのか」を問わずに学歴で新入社員を入社させて専門教育をせずにそのまま現場に突っ込むということが行われていたことになる。おそらく部署にもインターネット広告に対するスキルはなかったのではないだろうし、高橋さんも自分が何の専門家なのかという意識はなかったはずだ。マスコミ感覚で広告代理店に入り「クリエイティブがやりたい」と考えていたようなのだが、その期待も満たされていなかったかもしれない。

ここからわかるのは電通が「自分たちですらどうしていいかわからないことを地頭の良さそうな学生」にやらせていたということだ。

アメリカで「データサイエンティスト」という職業が成り立つためには、仕事を経験した人が学校に戻って学生を教え、その学生が企業に新しいスキルを持ち込むというサイクルが必要だ。ところが日本では一度会社に入ると学校に戻るという習慣がない。だから社会の知識が更新されない。

では「高橋さんは何を学ぶべきだったのだろうか」ということになる。それは人間関係である。３年以上電通にいて「電通の仕事のやり方」を学べば、そのあとは関連会社からの引きがあったはずだ。つまり、日本の学生は一生そのコミュニティにいなければならず、だからこそ「脱落してはいけなかった」ことになる。皮肉なことにこの閉鎖性が外から知識が入ってくることを妨げている。

立場を考えてみるとデータサイエンスを学んだ学生が電通で働けないということになる。まず入れないだろうし、入ったとしても「成果が出ていないのに成果が出ているような資料は作れません」ということになる。電通の管理職はそれでは困るわけで「専門家は使えない」という評価に繋がってしまうのだ。

このように高橋さんが「意味を見いだせない仕事をやらされて疲弊していた」ことの裏にはきっちりといた理由付けがあり、単に高橋さんの運が悪かったわけではない。

これを改善するためには「社会がどのように知識を更新するのか」というプロセスを作る必要がある。すると労働の流動化が図られて、悪い職場環境は淘汰されるだろう。と同時に国の競争力は強化される。

皮肉なことに新聞社にも同じ知識の分断がある。

冒頭の記事では生産性と労働時間のグラフがある。この中ではなぜか日本の方がアメッリカよりも労働時間が短い。記事の仮説が正しければ日本の労働生産性はアメリカを上回っていなければならないのだが、現実はそうではない。日本は非正規化が進んでおり（主に高齢者の置き換えが進んでいるものと考えられている）労働時間が短くなっている。ゆえに「労働時間が短くなれば自ずと精査性が上がる」わけではない。この記事がいささか「結論ありき」になっていることがわかる。

新聞社は、その分野の人に記事を書かせて、出来上がった結果だけに着目する（専門家のプロセスはわからないから）ので「日本もドイツを見習わなかければならない」などと書いてしまう。そのために必要なのは「社会の優しさ」なのだというな結論を導き出しがちだ。考えてみれば、学校での専門教育を受けたわけでもなく、地方の警察署周りをして根性を身につけただけの人が社会問題全般を分析するようになるのだからそれ以上のことは書きようがない。

今回よく「なぜ日本の大企業は軍隊化するのか」という問題意識を目にするのだが、日本人は第二次世界対戦末期の陸軍を「軍隊だ」と考えている節がある。陸軍は必要な食料や兵器を持たせず「根性で勝ってこい」などといって送り出していた。現在の会社は社員に十分な知識を与えず、それを自力で更新する時間も奪っている。確かに似ているのだが、これが「軍隊」だというわけではない。こんな軍隊だったから日本は負けてしまったわけで、要は日本は経済戦争に負けつつあるのだということにすぎないのではないだろうか。

要は社会全体で、複雑な問題を扱えなくなりつつあり、その隙間を「根性」や「社会の善意」で埋めようとしてしまうのだ。