説得するためには何が必要か

日経サイエンスの別冊に、ケヴィン・ダットンの説得についての短いエッセイが掲載されていた。『瞬間説得』というタイトルで本にもなっているのだそうだ。ダットンによれば、説得には「意外性」や「共感」などの欠かせない5つの要素があるのだという。これを「ジーンズを売るため」に活用してみたい。手のこんだジーンズには価値があるのだと説得するためにはどうしたらよいのだろうか。

現在、ジーンズ産業は不況なのだという、かつてジーンズを作るためには、よい生地屋や染色屋とのネットワークを確保する必要があった。ところが、こうしたネットワークが一般に知られるようになると、価格競争が一般化した。2012年の矢野経済研究所の調査によると、2011年の全体の市場規模は急激には縮小してはいない。ところが、ジーンズ専業の会社の業績は急激に落ち込みつつあるらしい。

こんな中で面白い動きを見つけた。美大出身の俳優が「再生」をキーワードにした活動を展開している。在庫になっているジーンズ生地を見つけ出して、これに新しいデザインを加えるというものだ。最近の朝日新聞で見つけたのだが、2010年にこのプロジェクトを紹介した記事も見つかった。俳優の一時の気まぐれではなく、継続性のある取り組みだ。

朝日新聞によれば、成功したプロジェクトらしいのだが、このプロジェクトのおかげで、このジーンズブランドが復活したという話は聞かない。何が良くて、何が悪かったのかを考えてみたい。

再生をキーワードにしたのは良かった。社会に対して彼らなりの理解があり、それを実際の形にしているという点だ。これは、社会に対して同じような理解を持っている人たちに対して共感を呼ぶだろう。あの有名人が…という点にも意外性がある。意外性が重要なのは、これによって普段振り向いてくれない人が振り向いてくれるということだ。また、ラベルには馬を蘇生させるというアイコンが使われているらしい。ユーモアのような感情も重要な要素だろう。

ここに不足している要素は – あくまでもケビン・ダットンの説によればだが – ユーザーにとっての利益だろう。つまり、意外性に基づいて振り返っても、ユーザーが自分にとって利益があると感じなければ、その関係性は長続きしないのである。

確かに環境問題は重要な問題なのだが、現代の消費者たちがこうした問題に継続的な共感を寄せているとは思えない。やはり、このブランドが有名でさりげなく自慢できるとか、価格的に手頃であるとか、簡単に理解できるベネフィットが必要だ。また環境に関心を寄せるために、消費者を教育することもできる。

このプロジェクトで気になるのは、いろいろな人たちが「作り手の夢」を乗せてしまうところだ。朝日新聞は近頃の若いモノの中には気骨があって環境に関心がある人がいると思いたいのだろうし、ジーンズメーカーも起死回生の策として期待を寄せてしまうところがあるだろう。朝日新聞の場合には企業活動に対する潜在的な不信みたいなものも読み取れる。

消費者にとっての一番のベネフィットは、自分の価値観に合致するメーカーがいつまでも存続することではないかと思う。つまりなんらかの協調関係を築く事ができれば、そのブランドは存続しやすくなるはずだ。

ここから見えてくるのは、消費者と企業の間にある冷めた関係性だ。消費者は企業に絡めとられることを望んでいない。価格だけをコミュニケーションの媒介とした、その場限りの契約を好むようになった。例えば同じ価格で缶コーヒーを買うなら、話をしなければならない個人商店より、自動販売機の方が気楽だ。コンビニで店員と話をするのすらなんだか面倒だ。

また、高いだけのジーンズを買うということは、その間に中間搾取をしている人が多いということだと理解されている。で、なければこのジーンズプロジェクトで見たように不効率な在庫管理のツケを払わされているのだ。消費者はその1本のジーンズだけでなく、裏にある失敗作も買わされていることになる。

悲観的なことはいくらでも書けるのだが、「企業や経済活動そのものに対する不信」に陥っている産業程、差別化は簡単にできるのだと読み取る事もできる。プロセスを見直して価格を見直し、なおかつ対象となっている消費者への提案ときちんと向き合う体制さえ作ればよいのである。

厳しい経済環境の中「そんな簡単なことで企業再生ができるならみんなやっているよ」という声が聞こえそうだ。

と、すると次の疑問は「説得すべき相手の顔が具体的に見えているか」という点だ。このあたり、不振におちいっている業界の方はどのように考えているのだろうか。

橋と情報の島

Facebookのタイムラインに「モノが売れない」とか「不景気だ」と言っている人たちがいる。モノが売れないのは確からしいが、いつも同じメンバーで情報を交換し合っていても結論は変わらないのではないだろうか。

こうした一群を「クラスター」と呼ぶ。だいたい、同じような人たちで形成されている集団だ。ところが、実際のネットワークを見ていると、クラスターとクラスターの間に線が伸びている様子が分かる。こうしたネットワークを再現するためには「似た者同士」の集まりの他に「ランダムな線」を加えてやるとよいことが知られている。

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島と島を結ぶ橋(5)と情報のコネクタになっている橋(8)

橋はバイパスの役割を果たしていて、世界をより小さくて緊密なものにしている。こうしてできたネットワークの性質を「スモールワールド性」と呼ぶ。世界が小さくなると、異質な接触が増えて新しいアイディアが集りやすくなる。

だから、ランダムな結びつきの果たす役割は大きい。ランダムな結びつきがなければ、人々のアイディアはどれも似たようなものになってしまうだろう。

ここではクラスターを「島」と呼び、それを結ぶランダムな存在を「橋」と呼びたい。

有名なグラノベッターの説(『転職 – ネットワークとキャリアの研究 (MINERVA社会学叢書)』など)によると、弱い紐帯(ちゅうたいと読むのだそうだ)ほど、新しい転職先を探すのに有利なのだという。弱い紐帯は「橋」や「ランダムリンク」と同じような意味合いだと考えてよい。これは新しい機会が異質なところにあるという前提があって成り立つ話である。ただ、日本は同質性の高い社会なので、弱い紐帯が転職活動に有利なのかという点については合意がないそうだ。

「ランダムリンクを増やしてイノベーションの機会を増やそう」という論はあまり人気がないようだ。代わりに集団内の統制を強めたり、樹状の組織を再編成して効率的な運用を目指そうという論が多い。マネージャからみると、この方が効率的に見えるからだろう。ただしこうした組織が効率的なのは、集団が同じ目的を共有しており、なおかつ適当なインセンティブを与えて操作できる場合だけだ。インセンティブを与えるということは望ましい結果が分かっている場合だけなので、そもそも正解を探索する必要のある組織に向いた形状ではない。

均質すぎる集団は「正解探索行動が取れない」ので、「閉塞して答えが見つからない」状況を作り出す。

実際に日本の組織は下部組織に自発的なリンクがあり、それが組織を活性化させていた。自発的なリンクは家族的な経営が作り出したものだった。しかし、終身雇用は過去のものになり、同じ組織の中に正社員と契約社員が混じり合うようになった。故にこうした自発的なリンクはなくなりつつあるのではないかと思う。これは、1980年代にアメリカ人が日本型経営を観察した結果得られた知見だが、日本人は自分たちのことをあまりよく知らないのかもしれない。さらに最近社会人になった人たちは、そもそも家族的な組織を知らないのではないかと思う。

ソーシャルネットワークでも異なる価値観を持った人たちとつながるネットワークは作成可能なのだが、それを実践する人は少ない。

隣の島に渡る人が少ない最大の原因は「島の地図がない」ことにあるのかもしれない。それぞれのメンバーは「個々人」に見える。実際には紹介者のネットワークのようなものがあるのだが、これは解析してみないと分からない。ただ、この障壁は「地図を作るために島を渡ろう」と思いさえすれば乗り越えることができるだろう。

もう一つの原因はメディアに対する人々の固定観念だ。テレビ型のメディアに慣れているせいか「受け手は聞きっぱなし」という姿勢が身に付いている。ここから選択的に好きな情報をピックアップする。これはお茶の間でテレビを見ているような状態だ。寝そべっていようが、裸であろうが関係ない。だから、メディアの方から働きかけがあると「恥ずかしい」と感じるのではないだろうか。テレビ型のメディアは一方通行なので、橋の役割は果たさない。ソーシャルメディアと放送の違いはこの「双方向性」にあるのだが、双方向のメディアのあり方に慣れていないのかもしれない。

さらに集団に対する警戒心や疲れのようなものもあるだろう。たいてい誰かが積極的に働きかけてくるのは「何かを売り込みたい」ときか「損を押し付けたいとき」だ。故に働きかけられると「何か裏があるのではないか」と思ってしまうのかもしれない。組織はしがらみだと感じているのである。